風邪などの体調不良や怪我などで医療機関を受診、医師から処方箋をもらって実際薬剤を受け取る時にお世話になるのが薬剤師さんです。薬学について6年間学び、年に1回3月に行われる国家試験に合格すると資格が習得でき就職することが可能になります。合格率は60%から80%で、ここ数年は70%以上を保持しているため、6年間しっかりと学ぶことで取得できる資格でしょう。
一度資格を取得すれば更新する手続きは不要で、2年に1回の専門の届け出を保健所経由で厚生労働省に提出すれば一生涯保有できます。そのため一度結婚や出産などで家庭に入り離職してしまっても、子育てがひと段落した段階で復職するママ世代が多いです。
調剤薬局やドラックストアでの勤務ならば全国各地に店舗があり、転勤などの急な引越しでも転職がしやすいですし、ブランクがあっても働きやすく一般的な時給よりも高いのも復職率が高い理由でしょう。
一般的なパートの時給が1000円前後が多いなか、薬剤師の場合は誰にでも出来る仕事内容ではないため、2000円前後で開示されていることが多いです。そのため子供が学校に行っている間だけの短時間パートで働いただけでも、そこそこのお給料を受け取ることが可能です。
しかしそこで気になるのが、世帯主の配偶者の収入が一定の金額以下であれば、保険料や税金が軽減される制度の扶養控除の対象になれるかどうかです。配偶者の収入によって控除項目は細かく分かれ、100万円未満は住民税・所得税・厚生年金と健康保険料の社会保険は支払義務はなく、所得税も軽減の対象となります。
100万円から103万円以下は住民税のみ支払いが増えます。103万円から130万円未満は住民税と所得税の支払いが増え、所得税も特別軽減となります。130万円から141万円未満は所得税のみ特別軽減が受けられます。141万円以上になると全てが控除の対象外となります。
配偶者の年収の上限をどこに設定するかは、その保険や税金の軽減をどこまで受けたいかで決めると良いでしょう。130万円から160万円までは軽減を受けられず損しますが、160万円以上になると手取りが稼いだ分だけ増えていくのです。
せっかく資格試験に合格して取得した資格なので、制度を気にせず働いでみてはいかがでしょうか。