国の医療費負担を以下にして軽減するかという問題には、薬の処方を担う薬剤師も無関係ではありません。そこで、現場ではどのような取り組みがなされているのか、ジェネリックに焦点を当てつつ詳しく解説していきます。
まず、医療費の負担が3割の人の場合には、どの薬を処方してもらうかということにおいて、選択権があります。例えば、薬代を少しでも減らしたいという希望を薬剤師に伝えれば、最新の薬ではなく、ジェネリックの処方を受けることが可能です。
他方で、新薬で即効性の高い薬がほしい旨を伝えれば、新薬の処方を受けられます。負担額は大きくなりますが、効き目のある薬の処方を受けられるのがメリットです。また、3割負担の場合、何も言わなくても新薬が処方されることがほとんどです。
今の時代は与えられた薬を無批判に受け取るのではなく、自分がどういった薬をほしいと考えているのかについて、きちんと伝えることが重要になっています。
生活保護や国からの補助があり、医療費を負担していないという人も中にはいます。そうした人に対しては、調剤薬局ではジェネリック医薬品の処方が推奨されています。これは、政府が推奨していることであり、厚生労働省の指示もあります。
新薬というのは高い薬も多いため、それだけ医療費の負担は大きくなります。そこで、ジェネリック医薬品を積極的に活用することにより、医療費負担の削減に貢献することになるのです。こうしたケースでは、処方箋と同時に何らかの手帳を出すと、薬剤師からジェネリック医薬品でも構わないか、という確認を受けます。
どうしても新薬がほしいという場合でなければ、医療費の負担軽減のためにジェネリック医薬品を選択することになります。
こうした医療費削減の取り組みをしていてもなお、国の医療費負担は膨れ上がる一方です。その解決策として、今後は病院で処方せず、薬局での取り扱いのみの薬も増えていくことが予想されます。
それというのも、一般的な病院ではごく弱い薬を処方していて、それに対する医療費は感化することができません。しかしながら、薬局で購入すれば医療費の負担もなく購入することができ、しかも弱い薬なので問題が起きにくいという特性があります。
例えば、花粉症や風邪薬などは、今後は病院や調剤薬局では取り扱わなくなります。
